長内 厚
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長内 厚

早稲田大学大学院経営管理研究科・教授

専門  :技術経営、競争戦略
得意領域:エレクトロニクス産業全般、食品産業
航空産業(航空機メーカー)、自動車産業
北米・欧州流通業

1972年、東京都生まれ。

1997年、京都大学経済学部経済学科卒業後、ソニー株式会社入社。ソニーにて10年間、商品企画、技術企画などに従事、商品戦略担当事業本部長付を経て京都大学大学院に業務留学。博士号取得後、神戸大学准教授、ソニー株式会社外部アドバイザーなどを経て2011年より早稲田大学准教授。2016年に現職。ハーバード大学客員研究員や国内外の企業の顧問も務める。2023年より総務省情報通信審議会専門委員。ニュース、情報バラエティなどテレビ出演多数。ダイヤモンドオンライン、with Digital(講談社)連載中。24年4月に『半導体逆転戦略 日本復活に必要な経営を問う』(日本経済新聞出版)を出版。世の中の様々な事象を経営学を使って読み解く、YouTubeチャンネル「長内の部屋」でも発信中。

SNSはTwitter(@osanaia)、Facebook(https://www.facebook.com/atsushi.osanai

主な講演会のテーマ

「これからの日本の企業戦略~経営とモノづくりの現場から~」

世の中の変化には過去の延長線上に将来が予測できる漸進的な変化と、過去との連続性のない非連続な変化があり、後者が不確実性の高い社会といいます。コロナ禍はまさに日本や世界の経済や社会に複雑性をもたらしました。このように不確実な世の中では何があたり何がはずれるかの予測がつきません。将来の事業計画を立てるときに過去のデータを一生懸命分析しろというマネジャーはたくさんいますが、不確実性の高い世界では過去のデータの延長線上には未来はなく、これまでとは異なる意思決定や戦略の立て方が必要になります。 つまり、なにがあたるか分からない世の中では、一つの戦略を後生大事に遂行するより、数打っていくつか当たれば良い、当たりの数を増やしたければ、数多く撃てば良い、という考え方のほうが正しいのかもしれません。不確実性にそなえるランダムな戦略を実行するためには、柔軟で多様性に富んだ組織が向いています。これからの不確実な世の中でランダム戦略を実行できる組織の特徴や要件を明らかにします。

「日本のものづくりの品質と価値」

日本の製造業は品質が高く時に過剰品質とも言われるが、同時に昨今では品質不正などのトラブルも続いている。一見すると相反する事象のようであるが、根本の問題は共通している。技術をみがくだけで価値創造ができていた20世紀のものづくりから、激しい国際競争のなかで技術だけでは価値残れない現状に直面し、価値獲得につながらない品質向上競争によって現場が疲弊している。企業が研究開発活動を通じて価値獲得、すなわち収益化を果たすためにはなにが必要なのか、製品価値の本質を解説する。

「効果と効率の経営戦略と経営学から見たダイバーシティマネジメント」

効果の追求と効率の追求は一見同じように見えて正反対の活動である。効果の追求とは多様性の追求であり、緩やかな組織(有機的組織)による緩やかなマネジメントが求められる。反対に、効率の追求とはムダを排除するプロセスであり多様性は阻害される。こうしたプロセスは厳格な組織(機械的組織)によって運営される。事業がどのような状況に面しているかによって効果と効率を使い分けることが優れたマネジメントには求められる。また、効果的マネジメントに必要な多様性の議論をダイバーシティマネジメントという観点で議論し、社会的正義ではなく、経済的なメリットとしてのダイバーシティのあり方を提言する。

「日本と台湾の協業にみる日本の国際分業」

日本と台湾は近しい文化を持っているがビジネスのスタイルは正反対であり、だからこそ相互補完的な協力関係か成り立つ。さまざまな日台アライアンスの事例から日本企業の優位性と不足している能力を浮き彫りにして、国際的なオープンイノベーションが進む競争環境の中で日本企業が生き残るための方策を考える。

「ビヨンド5G時代の展望~世界を見据えた企業戦略を~」

過去の携帯電話規格の標準化は日本の技術によって達成されたが、技術者だけが標準化に参加されており、ビジネス戦略に結びつかなかった。また次世代技術の開発には現在のビジネスの成功による投資原資も必要である。中国は独自のネットワークを構築し、自動運転や遠隔医療の分野で競争力を高めるため、過去の資産を捨ててでも5Gの最適化を図ろうとしている。5Gのケーススタディをも元に、大局観を持った企業戦略の必要性を説く。

<その他のタイトル案>
「コロナ禍の日本の製造業の生き残り策」
「日本企業グローバル市場への再チャレンジ」

主な講演実績

ソニー株式会社/サンスン電子ジャパン/古川電工/台湾奇美実業/台湾統一食品/ハウス食品株式会社/日本IBM/ストライプインターナショナル/日本能率協会/日本規格協会/神戸市商工会議所/平塚ロータリークラブ/みずほ証券/SMBC日興証券/三菱UFJモルガンスタンレー証券/ビューローベリタス/同志社大学ビジネススクール/県立広島大学ビジネススクール/九州大学ビジネススクール

経歴

1997年
京都大学経済学部経済学科卒業
ソニー株式会社入社
2001年
筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程経営システム科学専攻入学
2004年
筑波大学大学院修了。修士(経営学)
京都大学大学院経済学研究科博士後期課程編入学
2007年
京都大学大学院修了。博士(経済学)
ソニー株式会社退職、外部アドバイザー就任
神戸大学経済経営研究所准教授
台湾奇美グループ新視代科技顧問、マーケティング部長
2010年
ハウス食品ソマテックセンター(現中央研究所)顧問
日本台湾交流協会日台ビジネスアライアンス委員
2011年
早稲田大学大学院商学研究科准教授
早稲田大学IT戦略研究所研究員
早稲田大学台湾研究所研究員
2016年
早稲田大学大学院経営管理研究科教授
ビジネスブレイクスルー大学客員教授
ハーバード大学客員研究員
2017年
台湾東海大学訪問教授
京都大学経営管理大学院客員研究員
2018年
九州大学ビジネススクール非常勤講師