長内 厚

長内 厚

早稲田大学大学院経営管理研究科・教授

専門  :技術経営、競争戦略
得意領域:エレクトロニクス産業全般、食品産業
航空産業(航空機メーカー)、自動車産業、半導体
北米・欧州・東アジア製造業

1972年、東京都生まれ。

1997年、京都大学経済学部経済学科卒業後、ソニー株式会社入社。ソニーにて10年間、商品企画、技術企画などに従事、商品戦略担当事業本部長付を経て京都大学大学院に業務留学。博士号取得後、神戸大学准教授、ソニー株式会社外部アドバイザーなどを経て2011年より早稲田大学准教授。2016年に現職。ハーバード大学客員研究員や国内外の企業の顧問、総務省情報通信審議会専門委員、大阪府豊中市経営戦略委員なども務める。ニュース、情報バラエティなどテレビ出演多数。ダイヤモンドオンライン、日本経済新聞電子版「Think!」、電氣新聞等に連載中。近著に『半導体逆転戦略 日本復活に必要な経営を問う』(日本経済新聞出版)を出版。25年には台湾でも翻訳出版された。世の中の様々な事象を経営学を使って読み解く、YouTubeチャンネル「長内の部屋」でも発信中。

SNSはTwitter(@osanaia)、Facebook(https://www.facebook.com/atsushi.osanai

主な講演会のテーマ

「AI時代の日本のものづくり」

AIの進化は、ものづくりの現場だけでなく、研究開発や設計、マーケティングなど、企業活動そのものを大きく変えようとしています。
AI時代に日本企業が持つべき強みとは何か。日本のものづくりが競争力を維持・向上させるための戦略を考えます。

「デジタル時代の『数』のものづくり戦略に備える」

デジタル技術、DXの進展によって、ものづくりの競争力は「良いものをつくる」だけではなく、「いかに『数』をつくり、数を売り、そこから得られる次の製品やサービスにつなげるか」が重要になっています。
デジタル時代における「数」の意味を捉え直し、日本企業が競争力を高めるためのものづくり戦略を考えます。

「半導体が日本の産業と地域振興を牽引する」

半導体は、自動車、AI、通信、家電など、あらゆる産業を支える基盤となっています。
国内で半導体産業への投資が進む今、単なる工場誘致にとどまらず、地域企業や人材、大学などを巻き込んだ産業集積をどう形成するのか。
半導体を起点とした地域振興の可能性を考えます。

「100年に一度の自動車変革期の日本のものづくり」

CASEやAI、ソフトウェア化などにより、自動車産業は「100年に一度」ともいわれる大きな変革期を迎えています。
各社のすりあわせの強みと、数を追うオープンな戦略の巧みな組み合わせが、SDVの進化やパワートレインの多様化に求められます。
中国の自動車産業が台頭する中で、日本の優位性を活かしつつ、国際的な新しい競争環境への戦略を考えます。

「最先端のものづくり動向と地域活性化」

AI、半導体、ロボット、EVなど、世界の最先端技術はものづくりの姿を大きく変えています。
こうした変化を地域の産業や企業の成長につなげるには何が必要なのか。
最先端のものづくり動向を読み解きながら、地域産業の活性化と持続的な成長の可能性を探ります。

「優れた産業集積には何があるのか~アメリカと台湾に学ぶ拠点戦略に必要な要件」

シリコンバレーや台湾の半導体産業など、世界には企業、大学、人材、行政などが連携し、イノベーションを生み出す産業集積があります。
日本の地域が持続的な産業拠点を形成するには何が必要なのか。海外の事例をもとに、日本の地域づくりへのヒントを考えます。

「半導体が日本の産業と地域振興を牽引する」

半導体産業への大型投資が相次ぐ中、日本では新たな産業集積が生まれつつあります。
半導体工場の進出を地域経済の活性化につなげるには、企業、人材、教育機関、行政などによるエコシステムの構築が重要です。
半導体を軸とした日本の産業再生と地域振興を展望します。

<その他のタイトル案>
「これからの日本の企業戦略~経営とモノづくりの現場から~」
「日本のものづくりの品質と価値」
「効果と効率の経営戦略と経営学から見たダイバーシティマネジメント」
「日本と台湾の協業にみる日本の国際分業」
「ビヨンド5G時代の展望~世界を見据えた企業戦略を~」
「日本企業グローバル市場への再チャレンジ」など

主な講演実績

ソニー株式会社/サンスン電子ジャパン/古川電工/台湾奇美実業/台湾統一食品/ハウス食品株式会社/日本IBM/ストライプインターナショナル/日本能率協会/日本規格協会/神戸市商工会議所/平塚ロータリークラブ/みずほ証券/SMBC日興証券/三菱UFJモルガンスタンレー証券/ビューローベリタス/同志社大学ビジネススクール/県立広島大学ビジネススクール/九州大学ビジネススクール

経歴

1997年
京都大学経済学部経済学科卒業
ソニー株式会社入社
2001年
筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程経営システム科学専攻入学
2004年
筑波大学大学院修了。修士(経営学)
京都大学大学院経済学研究科博士後期課程編入学
2007年
京都大学大学院修了。博士(経済学)
ソニー株式会社退職、外部アドバイザー就任
神戸大学経済経営研究所准教授
台湾奇美グループ新視代科技顧問、マーケティング部長
2010年
ハウス食品ソマテックセンター(現中央研究所)顧問
日本台湾交流協会日台ビジネスアライアンス委員
2011年
早稲田大学大学院商学研究科准教授
早稲田大学IT戦略研究所研究員
早稲田大学台湾研究所研究員
2016年
早稲田大学大学院経営管理研究科教授
ビジネスブレイクスルー大学客員教授
ハーバード大学客員研究員
2017年
台湾東海大学訪問教授
京都大学経営管理大学院客員研究員
2018年
九州大学ビジネススクール非常勤講師
2020年
大阪府豊中市経営戦略会議委員
2022年
ベトナム国立外国貿易大学ハノイ校客員教授
中国大連東軟信息学院客員教授(〜2023年2月)
2023年
総務省情報通信審議会専門委員